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人類自滅を避けるには

 投稿者:団塊の一人  投稿日:2021年 9月11日(土)20時48分25秒
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  地球表面の約3分の2は水。陸地は3分の1。その陸地の過半がコンクリート・アスファルト・金属類で覆われてしまった。
人新生という新概念が提出された理由がここに在る。
これは地球が水の惑星となって凡そ30億年の歴史上初めてのこと。
 これが大気圏の状況に大きな変動を与えるのは至極当然のこと。温暖化対策で炭酸ガスのみに注視させようとしているが、地表面の人工化が続く限り、少々カーボンニュートラルなどと称して二酸化炭素排出を減らしても温暖化は止まらないであろう。
 大規模化し多発する風水害は無論こそ温暖化の影響であるし、地中資源を枯渇させつつあることと相俟って地殻変動にも影響を与えている可能性もある。
 利潤増大を絶対善とする新自由主義に基づく資本主義経済システムを変革しない以上、この全地球的変動は継続し続けると思われ、
人類自滅は予想より遙かに近いかもしれない。
 止めるには人間の経済活動の在り方を根本から変えるしかあるまい。
仮に「調和経済」なるものがあるとすれば、それは付加価値増大を否定し利用価値・使用価値が正しく評価される経済システムであろう。
 GDP増大を経済成長とする考えを排し、底辺階層の人々の幸福度を尺度とする成長が望まれる。
 特殊出生率が1.4未満の国に明るい将来は希望できない。尤も1.5に満たない中国の将来も明かるいものではなさそうであり、韓国にいたっては1.0二も満たない状態であり将来は暗いものか。欧米諸国は軒並み2.0前後であることを考えると、米国の覇権は当分安泰のようだ。
 底辺階層の幸福度が向上すれば特殊出生率も大きく増加することが期待できる。そのためには付加価値による経済成長なぞ望まないこと。
己の価値観と異なる価値観を認めない排斥する、というようなことをしているまたは許している大人が幾ら言葉だけで良い教育をしようとしても子供達が良く育つ筈もない。
 教育こそが国家百年の計であるが、今現在子供達に「多様性を認めて調和を重視する」という理想を真に語れる資格ある者がどれ程いるであろうか。先ずは、大人が自己を律することが必須。そのためにも、新たなる経済システムも構築が急がれる。
 
 
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